省エネ計算をしなくても、税制優遇を受ける証明書を発行できる例を示します。

建設住宅性能評価書が既存住宅のローン減税にはなかなか使えないということの解説

住宅の省エネ性能を評価する際に、「一次エネルギー消費量計算」というステップがあります。これは、家の断熱性や設備の省エネ性能をもとに、どれだけエネルギーを使うかを試算するものです。 この計算の中で、エアコンの性能を入力する欄が登場します。ところが、ここでちょっとした疑問が生ま...

新築と既存住宅で、住宅購入者の省エネ証明書に対する姿勢の違い

省エネ計算を進めるべきかどうかの目安を例示

省エネ計算をする場合に不利な建物や設備の特徴について説明

線熱貫流率の計算方法が変わる

問い合わせをしたのに、面倒になったのか反応が無くなる方がそこそこいらっしゃる。 でも諦めないでキャッチボールを続けてほしい。

省エネ計算において、マンションの隣戸間熱損失をゼロにできる条件を解説します

省エネ証明書の発行工程はどれほどのハードルがあるかを独断の指標で説明

住宅省エネルギー性能証明書発行手続きの説明

買取再販なら、省エネ性能を事前に検討するべき。差額は無視できない規模に開いている。

住宅性能評価機関のリストがあっても、すぐさま住宅省エネルギー性能証明書を発行できるとは限らない。

当ブログで取り上げた内容は、2024年12月まで有効です。 その後、2025年より、表１のみの運用となり、表2は使用できなくなります。 線熱貫流率などのより専門的傾向の強い情報については、消費者は知る必要が無いものと思われますが、ブログでそれなりにアクセスがあるため、追加の...

制度発足当初からのルールをその1その2で記載してきましたが、この2月16日に書式変更等の軽微な通知がありましたので、追加しておきます。 以下、変更該当箇所の引用です。 わかりやすさのため、法令の参照と令和5年4月1日前の条件を省略して記します。...

前回のブログでは、省エネ証明書に関連する告示の構成と内容についてのみの解説としました。 さて今回は、このルールによる混乱の予想をお伝えいたします。 2023年4月以降、新築については、引渡前に現場確認をしないといけないということですから、当該住宅の供給関係者以外は「住宅省エ...

ただいま、確定申告の真っ最中の時期ではありますが、住宅省エネルギー性能証明書の発行依頼は、既存住宅の方が多くなっています。 しばらくは新築でも省エネ基準を満たさないとされている住宅が供給され、それらのうち住戸別計算によってやはり基準を満たすという住宅が出てきます。...

証明書を発行するための手順について、戸建編で説明していますが、マンションでの違いを中心にお伝えいたします。 （1） まずは、戸建と同様 建設住宅性能評価書 フラット35S適合証明書 その他の省エネ基準を条件とした書類 などがあるかを確認します。...

戸建住宅について、住宅省エネルギー性能証明書を発行できる条件を整理してお伝えします。 なお、特記なき場合は、新築と既存住宅で共通です。 （1） まずは、 建設住宅性能評価書 フラット35S適合証明書 その他の省エネ基準を条件とした書類 などがあるかを確認します。...

2015年築 戸建住宅 首都圏 大手ビルダー 新築時には、当時のフラット35SのA基準で建てられており、一次エネルギー消費量等級5であることが、証明されています。 住宅省エネルギー性能証明書の運用において、フラット35などの評価を踏まえて効率的に審査を行うようにとの、国交省...