省エネ計算をしなくても、税制優遇を受ける証明書を発行できる例を示します。

RC造の断熱補強について、解説と出典についてコメントしています。結論として、性能基準の断熱補強に規則は無いものの、建築研究所が算定した数値をみんなが活用しているというのが実態のようです。

国土交通省が、ZEHの普及を目指したマンガを作成しました。 このようなツールがどれだけ効果的かはわからないものの、無いよりはいいと思います。 そもそも、省エネに興味がある層というよりは、関心がない層を惹きつけないと、効果があったとは言えないですが、どうやってアプローチするか...

まずは、共同住宅の隣接する住戸による熱損失の扱いです。 以下、国交省・経済産業省２省合同会議資料等の引用となります。 審議会答申において、共同住宅の外皮性能の評価方法に対する実態を踏まえた検討の必要性が指摘されているところ。...

戸建住宅の断熱改修は難しく、共同住宅は比較的容易であることをお伝えしてきました。 一番の理由は、直感的に理解できるとおり、当該住戸に対して外気に接する面積が多いかどうかです。 外気に接する面は、室内外の気温差をキープする断熱性が求められますから、その温度差を維持できないと、...

これは、ZEH水準の等級を新設した際に決定した内容で、一段階古い改定ですが、施行はつい先ほどでした。 ここで当然のように、 「断熱等性能等級」及び「一次エネルギー消費量等級」両方を評価取得必須項目とする。 と記載されています。...

平成25年（2013年）の改正で一次消費エネルギー基準ができてから、ここしばらくの間は温熱環境における基準は断熱等性能等級が4まで。また、一次エネルギー消費量等級は最高で、低炭素基準の等級5という状況が続いていました。 ところが、2022年4月にZEH（ゼロエネルギー住宅）...

前回に引き続いて、少し前の省エネ基準についてです。 建築物省エネ法によって、改めて省エネ基準が規定されたり、今も改定が続いていますが、この基準によって最先端の断熱性能の住宅が生まれるかというと、どうやらその様な感じではないということは、ご存じの方も多いでしょう。...

SHOW３では、当面「住宅省エネルギー性能証明書」をメインの商品として展開することを考えています。 では、なぜいま省エネなのでしょうか。 少しだけ、過去にさかのぼって状況を振り返っておきたいと思います。 下記のグラフは、2018年に、野村総合研究所が、国⼟交通省・⼀般社団法...