もしかしてうち、省エネ基準クリアしてる？ 判断のヒント

既存住宅の中には、持ち主が気づかないまま省エネ基準を満たしているケースも多く存在します。

本記事では、省エネ計算が必要かどうか判断するための目安をご紹介します。

※対象地域は、沖縄県や寒冷地を除く「省エネ地域区分 5・6・7 地域」です。

■ 計算を行わなくてもよい（省エネ基準を満たさないと判断されやすい）住宅の例

以下に当てはまる住宅は、一般的に省エネ基準をクリアしていないと考えられるため、計算を進めても「適合しない」という結論に至る可能性が高いです。

• シングルガラスで内窓がない住宅

  
  

  → 単板ガラスは断熱性が低く、省エネ基準を満たしません。

  
  

• 電気温水器や電気式床暖房を使用している住宅

  
  

  → 電気ヒーターはエネルギー効率が低く、基準を下回ることが多いです。（床暖房は、まだ可能性があります。）

  
  

• 戸建て住宅で、壁の断熱材がグラスウール50mm程度のもの

  
  

  → 明らかに断熱性能が不足しています。

  
  

• マンションで、断熱材が全く使用されていないもの

  
  

  → 省エネ基準を満たすには、最低でも15mm程度のウレタン吹付断熱が必要です。

※ただし、例外的に基準を満たすケースもあります。

たとえば、中住戸で外気に接する面積が少なく、壁の断熱性能が高い場合は、窓がシングルガラスでも基準を満たす可能性があります。

■ 計算を行った方がよい（省エネ基準を満たしている可能性が高い）住宅の例

次のような住宅は、基準を満たす可能性が高いため、計算によって確認するのがおすすめです。

• 2000年以降に建築され、ペアガラスが使われている住宅

  
  

  →ペアガラスに限らず、建物全体の仕様が高まっていて、省エネ基準を満たす可能性が高いです。

  
  

• 住宅性能評価書の「5-2.一次エネルギー消費量」の項目が未記載の住宅

  
  

  → 未記載＝基準未達成ではなく、単に計算を省略しているだけのケースがあります。

  
  

• 供給戸数の多い建売会社が販売した木造住宅

  
  

  → トップランナー制度の影響で、一定以上の性能を持つ可能性があります。

迷ったら一度、省エネ計算を検討してみるのが安心です。

省エネ基準を満たさない場合、計算にかかる費用はご請求いたしません。